「ガソリンって、なんでこんなに高いの？」
給油のたびに財布が軽くなる感覚…
一度でも車を持ったことがある方なら、思ったことがあるかもしれません。
でも、その“高い理由”ってなんなのか？
- ガソリン税ってどんな仕組み？
- いつから導入された制度なの？
- 本当に必要なの？っていう疑問
今回は、そんなガソリン税についてわかりやすく解説していきます。
記事の後半には「二重課税って本当？」という気になる話も紹介するので、ぜひ最後までチェックしてみてくださいね！
ガソリン税とは？何にどれだけかかっている？
まず「ガソリン税」という名前の税金は、実は正式な名称ではありません。
これは以下の税金をまとめて呼んでいる通称なんです。
ガソリン1Lあたりにかかる主な税金（2024年現在）
- 揮発油税：48.6円
- 地方揮発油税：5.2円
- 消費税：ガソリン本体価格＋上記税金に対して10％
例えばガソリンの本体価格が100円だと仮定すると、
- 本体価格：100円
- ガソリン税：53.8円
- 消費税：15.38円（100＋53.8の10％）
- 合計：約169.18円／L
つまり税金だけで1Lあたり70円近くかかっていることになります。
「高いなぁ…」と感じるのも当然ですよね。
なぜガソリンにこんなに税金がかかるの？
実は、ガソリン税が導入された背景には「道路整備」と「インフラ維持」の目的がありました。
戦後の日本では、道路や橋の整備が必要不可欠な時代。
その資金を確保するため、車を使う人たちから税金を集めようと導入されたのがこの制度です。
ガソリン税の主な目的
- 道路整備やインフラの財源確保
- 自動車利用者による“受益者負担”の考え方
- 高度経済成長期のインフラ需要への対応
かつては車自体が「贅沢品」とされていたこともあり、使う人に多く負担を求める構造が根付いていきました。
ガソリン税はいつからあるの？
ガソリン税の歴史は意外と古く、1952年（昭和27年）から始まりました。
当時は「戦後復興」と「道路インフラ整備」が急務だったこともあり、国としては安定的な税収が求められていたのです。
その後、地方揮発油税が加わり、さらには暫定税率という“期間限定の増税”まで登場。
この「暫定税率」は1970年代に導入されましたが、2024年現在も“暫定”のまま継続されています。
「暫定のまま恒久化されてるんじゃ…？」という声も少なくありません。
消費税までかかってる？「二重課税」の仕組み
ガソリン税で最も問題視されているのが、“二重課税”の構造です。
どういうことかというと──
ガソリン本体価格に課された税金（揮発油税＋地方揮発油税）に対して、
さらに消費税（10％）がかかっているんです。
具体例（ガソリン本体価格100円の場合）
- 本体価格：100円
- ガソリン税：53.8円
- 消費税：15.38円（100円＋53.8円の10％）
- 合計：169.18円
👉 税金に税金がかかっている状態＝二重課税なんですね。
これは制度上“合法”ではありますが、
実質的な国民負担が重くなるため、不公平だと感じる人も多いです。
昔と今で違う？税金の使い道
かつては、ガソリン税の収入は「特定財源」として扱われており、
道路整備・インフラ整備に限られて使用されていました。
しかし2009年の制度改正により、ガソリン税は一般財源化されました。
一般財源化とは？
使い道が明確に決まっておらず、
- 医療
- 教育
- 防衛
- 福祉
- 地方交付税 など…
政府が必要と判断するあらゆる分野に使用できる状態になっています。
つまり、「道路のための税金」という建前が崩れ、
どこに使われているかは国民には分かりにくい仕組みになってしまったんです。
筆者の体験談：ガソリン代に泣いた話
少しだけ、筆者の話をさせてください。
ある夏の週末、家族で遠出しようとハイエースのタンクを満タンにしたときのこと──
給油完了の音に振り向くと、レシートには「12,378円」の文字が。
思わず「うそやろ！？」って声が出ました。
確認すると、レギュラー価格は170円／L超え。
そのうち70円以上が税金と考えると、「ガソリン税って…」と呆然。
それ以来、距離を走る日は必ずガソリン代シミュレーションをするようになりました（笑）
まとめ：ガソリン税の仕組みを理解して生活防衛！
ガソリン税は、「道路インフラ整備」という目的で始まった制度です。
しかし今では：
- EVの普及による構造的変化
- 一般財源化による使途不透明
- 二重課税の仕組みによる負担感
など、課題も山積みです。
「どうせ取られるなら、せめてちゃんと知って納得したい！」
そんな風に思えるよう、まずは制度を理解することが第一歩。
ガソリン代が高くてモヤモヤした時、この記事の内容を思い出してもらえたら嬉しいです。
コメント